東日本興信所|配偶者の行動調査のご案内

興信所の配偶者の行動(東京・神奈川・埼玉・千葉・茨城・群馬・栃木・山梨)

 

配偶者の行動調査のご案内|興信所調査項目

基礎知識

配偶者の行動調査の知識


  • 調査意味|配偶者の行動調査とは、配偶者(夫・妻)の行動範囲や行動内容の詳細を把握する調査
  • 調査目的|配偶者(夫・妻)が不審な行動をする、浮気疑惑の真相の事実確認などを目的とする
  • 費用相場|調査日数(時間)によっても異なりますが、基本料金の相場は2日間で10万円~

 

依頼1|同窓会に行く妻

興信所でお受けした「配偶者の行動調査」の料金費用の事例


相談内容

こないだネットサーフィンをしていたら同窓会での不倫が最近多いという記事を見ました。そしてこのタイミングで妻が同窓会へ行きます。妻を信頼していますが、念のために妻の行動を見てほしい

 

調査結果

同窓会がかなり楽しかったのか上機嫌で帰ってきました。その同窓会では何もなかったのですが、一人の男とずっといたそう。そしてしばらくしてから妻が休みの日に出かけると言ったのでそこの行動も調査してもらったら、その男と会っていました。しかし食事をしただけでした。今後も出かけると言った時に調査をお願いしようと思います。

 

依頼料(実際にかかった料金) 

基本料金

135,000円

追加調査料金

70,000円

経費(交通費等)

3,200円

合計

208,200円(税別)

 

依頼2|離婚の証拠

興信所でお受けした「配偶者の行動調査」の料金費用の事例


相談内容

夫は浮気をしていると思います。ですが子供のこともあるし私は専業主婦として生活していた為子供を養っていくのも厳しいと思っていたので見て見ぬふりおしてきました。ですがもう我慢の限界です。こちらが有利になうように、夫の浮気の証拠を集めたいです。

 

調査結果

私が今まで何も言ってなかったのもあり、夫はすごく堂々と浮気をしていました。おかげで証拠はすぐ集めることはできたし、事実確認もできて離婚する決意も固めることができました。第二の人生を楽しもうと思います。

 

依頼料(実際にかかった料金) 

基本料金

300,000円

追加調査料金

0円

経費(交通費等)

31,000円

合計

331,000円(税別)

 

興信所の料金費用は、調査の種類によって基本料金の設定があります。これは興信所業界で統一されたものでは無く、各興信所によって異なります。また、配偶者の行動調査の場合その難易度や期間、規模(調査員数)などによって見積りが変わりますので、依頼前に必ず費用見積りをご確認ください。※調査員の人数、使用車両、使用機材などの料金はかかりません。

 

依頼の手順

配偶者の行動調査を興信所に依頼する手順


興信所利用手順

 

  1. 配偶者の行動調査を必要とする理由、経緯と今お持ちの情報を詳しくお聞かせください。(電話・メール)
  2. お住まいの地域(東北各県)と配偶者の行動調査を行う時期(期間)についてお聞かせください。
  3. 料金費用の見積もりを提示します。(予算やご希望がある場合はお聞かせください)
  4. 担当者と直接、打ち合わせ・依頼お申込みを行ってください。(指定書式が必要です)
  5. 依頼申し込み後、予備調査を経て配偶者の行動調査が開始されます。(途中経過をお知らせします)
  6. 配偶者の行動調査の終了後、報告書にて調査結果をお知らせします。(専用書式、PDFでも可)
  7. 問題解決に必要な専門家の準備、解決のためにアドバイスを行います。(希望者向け)

 

※依頼時にご準備いただくものについて

  • 対象人物に関する情報類(配偶者の行動調査に必要な情報)
  • 身分証明確認書類(依頼者本人であることを証明できるもの例:免許証等)
  • 契約書類(重要事項・委任契約・誓約書※興信所が準備します)
  • 調査費用(当日お支払い・銀行振り込み・クレジットカード可)

 

配偶者の行動調査の相談

専門家への相談


「配偶者の行動調査」依頼をご検討されている方は、依頼の可否、依頼方法、料金費用などを事前に担当者にご確認ください。はじめて興信所を利用される方は、担当者より指定の場所にお伺いしてご案内することも可能です。興信所の相談室は24時間いつでもご利用可能です。

 

興信所ホットライン

 

 

興信所東日本相談センター
興信所に 依頼をするときは、本当に興信所を利用するべきかどうかを考えてみる必要があります。依頼をしなくても悩みや不審感が解消され「些細なことだった」で済むことが、たくさんありますので、悩みごとは、まず興信所の無料相談を利用してみましょう。依頼が必要かどうかはそれからご判断ください。東日本相談センターは関東地区(東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城、群馬、栃木、山梨)でのご相談を24時間いつでもお受けしております。

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